２月23日、上山市「日本の宿 古窯」で標記検討会を開催しました。
昭和63年の設立以来、22年目となる活力ある土づくり実践集団連絡協議会は、販売を起点とした山形県産米の需要拡大と銘柄確立を目指した「売れる米づくり“ＪＡ米固定需要３００万俵確保”運動」を実践母体として、“有機物の施用”、“土づくり肥料の共同散布”、“深耕による根域の拡大”を３本柱に、地域ぐるみの総合的な土づくりを展開しています。
検討会には山形県農林水産部、生産者、ＪＡ担当者等、約100名が参加。同協議会の阿部会長(県本部運営委員会副会長)のあいさつの後、県農林水産部エコ農業推進課佐藤主査が「土づくり肥料の散布、堆肥等の有機物施用といった土づくりは農業生産活動の基本。今後も良質米安定生産のため、土づくりが継続されていくことを期待している。｣とあいさつ。その後、平成21年産米の生育概況、米穀情勢、土づくり実践集団の事業概況、土づくり実証団地の成績等について報告しました。
最後に、ＪＡ全農 東北肥料農薬事業所 上野 正夫技術主管より「土づくりを土台にした施肥技術の方向」と題した講演をいただき、上野技術主管は“施肥技術が多様化するなかで、良質米安定生産の基本となる土づくりを土台にした施肥メニューを提示し、生産者がその中から生産現場にあった施肥方法を選択することが望まれる”と参加者に力強く訴えていました。
|
