２月26日、上山市「日本の宿 古窯」で標記検討会を開催しました。
昭和63年の設立以来、21年目となる活力ある土づくり実践集団連絡協議会は、販売を起点とした山形県産米(山形米・庄内米)の需要拡大と銘柄確立を目指した「売れる米づくり“ＪＡ米固定需要３００万俵確保”運動」を実践母体として、“有機物の施用”、“土づくり肥料の共同散布”、“深耕による根域の拡大”を３本柱に、地域ぐるみの総合的な土づくりを展開しています。
検討会には山形県農林水産部、生産者、ＪＡ担当者等、約100名が参加。同協議会の黒井会長(県本部運営委員会副会長)のあいさつの後、県農林水産部エコ農業推進課赤間主査が「土づくり肥料の散布、堆肥等の有機物施用といった土づくりは農業生産活動の基本。今後も良質米安定生産のため、土づくりが継続されていくことを期待している。｣とあいさつ。その後、平成２０年産米の生育概況、米穀情勢、土づくり実践集団の事業概況、「土づくり実証団地」の成績等について報告しました。
最後に、丸紅株式会社 農産部長 富田 潔氏より「今後の米の流通・販売動向について」と題した講演をいただき、富田氏は“固定需要を得るためには米づくりの基本となる土づくりを継続していくことが必要であり、土づくりに取り組む生産者を今後も応援していく”と参加者に力強く訴えていました。
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